新潟県上越市が、2020年の東京五輪・パラリンピック参加各国の選手や関係者を受け入れ交流する「ホストタウン」の1次登録団体に選ばれた。政府の大会推進本部が2016年1月26日、44自治体を発表した。上越市は今後、ドイツの体操競技の合宿誘致や市民交流などを進める。
1次登録には69件の申請があり、同市を含む44件が今回登録された。同市では昨年10月に官民一体となって合宿招致委員会を立ち上げ、誘致に向けて取り組んできた。同市出身で、国際体操連盟の名誉副会長の滝澤康二氏がドイツ体操協会と太いパイプがあることから、同市ではドイツの体操競技の合宿誘致計画を申請した。
大潟区にある国内有数の体操専用施設「大潟体操アリーナ」を活用した事前合宿の誘致のほか、大会前のジュニア選手との交流、食文化、伝統文化についての市民交流などを計画している。
大潟体操アリーナ
同市によると、すでにドイツ体操協会は、同市を訪問し施設の視察をしたい意向を示しているという。村山秀幸市長は「市民がこの世紀の祭典の感動を身近に感じ、次世代を担う子供たちに夢や希望を与えることができるよう、官民の英知を結集しオール上越体制で合宿誘致に取り組む」とのコメントを発表した。
ホストタウンの事業は2016年度から2020年度で、市民交流事業やスポーツ施設の改修などについて国から財政支援が受けられる。
新潟県内ではこのほか、新潟県、新潟市、長岡市、燕市、五泉市、弥彦村がモンゴル（アーチェリー）、柏崎市がモンテネグロ（水球）とセルビア（同）、十日町市がクロアチア（サッカー）のホストタウンとして1次登録された。
